代表メッセージ
取締役社長
本村 幸宏
鳥虫魚の目を持ってサービスをつくる。
すべてはお客様のために。社会のために。
時代は日進月歩です。
私たちが設立から半世紀の歳月を超えて存在しつづけているのは、
社会の変化と要請に即応してきたからに他ならないと自負しています。
時代の移ろいを察知するのに必要なのは「鳥虫魚（ちょうちゅうぎょ）の目」です。
「鳥の目」を持って事象の全体像を把握する。
一方で「虫の目」を持って細部を注意深く見つめる。
さらには「魚の目」で時流を捉え、先を読む。
三谷サービスエンジンはこの「鳥の目」「虫の目」「魚の目」を大切にして、
これからも社会の変化とお客さまのニーズを的確に見極めていきます。
しかしながら、どんな時代になっても、
いかなる社会になったとしても、私たちの原点は変わりません。
三谷サービスエンジンは、
「お客様を⼤切にする」という不変の三⾕イズムを、
これからもサービスというかたちで表現しつづけます。
会社概要
社名
株式会社三谷サービスエンジン
本社
石川県野々市市御経塚3丁目47番地
TEL.076-214-3311（代表）
FAX.076-214-3312
設立
1963年4月18日
資本金
4,242万円
代表者
代表取締役会長 三谷 充
代表取締役社長 本村 幸宏
代表取締役 三谷 忠照
事業内容
サービスステーション運営（金沢市、野々市市、白山市に16店舗）、
各種石油製品・自動車用品・空調機器の販売、
指定整備工場、自動車整備、自動車任意保険
など損害保険全般、マイカーリース、新車・
中古車の販売、レンタカー事業、
生活支援事業(わたしの執事さん)、
キャンピングカーレンタル事業（THE DAYs）
主要仕入先
ＥＮＥＯＳ（株）、
三谷産業コンストラクションズ（株）、
（株）三栄社 他
沿革
1963年04月 設立 〜
1964年10月 長町SS（フル） オープン
1965年12月 城南SS（フル） オープン
1966年11月 東大通SS（フル） オープン
1968年12月 コーディアルののいちSS（フル） オープン
1973年11月 金沢西インターSS（フル） オープン
1985年05月 セントラル金石SS（フル） オープン
1986年03月 西大通SS（フル） オープン
1988年11月 アサンテ宮永SS（フル） オープン
1989年09月 マンサーナ押野SS（フル） オープン
1989年11月 ライフステージ泉台SS（フル） オープン
1991年12月 グリーンポート金沢SS（フル） オープン
1992年11月 ビーチサイド松任SS（フル） オープン
1994年12月 本社を金沢市芳斉に移転
1998年05月 東力町SS（フル） オープン
加賀産業道SS（フル） オープン
2001年08月 社名を 三谷石油サービス株式会社 から 株式会社三谷サービスエンジン へ変更
2003年08月 ビーチサイド松任SSをスプリット型SSに改造
ツインウェーブ松任SSとしてオープン
※スプリット型SS（フルサービス、セルフサービス併設SS）
2004年06月 自動車整備工場「カー・ドック三谷」開設
2005年07月 西大通SSを全面改装
2006年02月 セントラル金石SSをセルフ化
2006年10月 本社を金沢市高尾南に移転
2007年04月 マンサーナ押野SSをセルフ化
2009年07月 加賀産業道SSをセルフ化
2011年09月 エコウィング御経塚SS（セルフ） オープン
2011年11月 本社を野々市市御経塚（現住所）に移転
2012年10月 自動車整備工場「カー・ドック三谷」を野々市市上林に移転
長町SSを部分改装
2012年11月 コーディアルののいちSSをセルフ化
2016年07月 セレンディピティ大河端SS（セルフ）オープン
2018年09月 金沢西インターSSをセルフ化
2021年07月 東力町SSを部分改装
環境理念・方針
石油製品は、健全な産業活動を支え、豊かな生活の実現には欠かすことができない反面、環境汚染や地球温暖化の一因ともなるＣＯ2を排出している負の側面も持っています。 当社は、こうした石油製品の販売を主たる事業活動としていることを十分に自覚し、一層のエネルギーの効率的利用の提案、環境に配慮した高品質の商品および優れたサービスや技術を提供することにより 環境負荷の低減を推し進め、将来にわたって安全・快適・便利な社会づくりに貢献していきます。
1.お客様・お取引先に環境問題に関する情報を積極的に提供し、また、環境配慮型商品・サービスの提案・販売をすることにより環境負荷を低減する手助けを積極的に推進します。
2.省エネルギー・省資源・リサイクル化・その他汚染の予防に積極的に取り組み、環境負荷の低減に努めます。
3.環境に関する法規制及びその他の要求事項を遵守します。
4.この環境方針を達成するために、当社の環境マネジメントシステムを構築し、環境目標を設定して、継続的改善に努めます。
この環境方針は全社員及び当社のために働くすべての人に周知するとともに、広く一般の人にも開示します。
また、この環境方針に基づく環境管理活動を、全社員が積極的に取り組むことを宣言します。
